大手企業と言えど45歳以上のサラリーマンが辛い状況に
昨今、大手企業で45歳以上の社員に対し、早期退職や希望退職者の募集が募られていることが少し話題となっている。
45歳以上の早期退職募集
- 地図事業
- 理由：出版不況や無料ナビアプリの影響で業績が悪化した
- 対象：45歳以上の従業員80人程度の希望退職を募集。
- コカ・コーラボトラーズジャパンホールディングス
- 飲料メーカー
- 理由：人手不足による物流費の上昇で利益の確保が難しいこと
- 対象：45歳以上の社員を対象に希望退職者700人を募集
- 薬品メーカー
- 理由：新卒採用を2倍に増やし、組織の若返りを目指す
- 対象：45歳以上で勤続5年以上の100人程度の募集（応募者には割増退職金を支給するほか、本人の希望に応じて再就職の支援）
- 家庭用電子製品メーカー
- 理由：「不明」
- 対象:グループ会社で間接部門やハードウエア領域の特定部門に在籍している45歳以上かつ勤続5年以上の従業員。募集人数は上限を設けない。
- 薬品メーカー
- 理由：創薬に経営資源を振り向けるため、選択と集中を加速
- 対象：45歳以上かつ勤続5年以上の社員を対象として約1600人の希望退職者を募集（応募者には通常の退職金に加算して割増退職金を支給する。希望者には再就職も支援）
- 電子製品メーカー
- 理由：収益改善策の一環
- 対象：国内の営業部門の45歳以上の社員、募集人数は設けていない（通常の退職金に加えて、特別退職金を支給）
- スポーツ用品販売
- 理由：社員の若返りなどを目的とした構造改革の一環
- 対象：同社とプライベートブランド（PB）を製造する子会社ジャパーナ（名古屋市）の45歳以上64歳未満の正社員と契約社員を対象に約300人程度募集
軽く調べて見ただけで、多くの会社が出てきた。
これは2018年〜2019年の間に出された、企業発表をまとめたものだが、主に上場している会社のみなので、非上場を含めるともっとあると思われる。
ただ中小企業は人材不足な状態が続いているので、このような大胆な早期退職をできるのは大手企業だけかもしれない。
45歳をボーダラインとする理由は？
「人材研究所の曽和利光さんによると『45歳以上はちょうど団塊ジュニアがいて、人がだぶついている』にも関わらず、『氷河期世代で、マネジメント経験を始めとするビジネス経験を積めなかった』ことが要因にあると指摘する。」上記記事より
確かに前職のメーカーでも団塊ジュニアがたくさん居た。
私は前職の会社が平均年齢が44歳と高く、20歳代の私の直属の上司は40代後半の方だった。出先ということもあったが、そこには10人近くの人が居たが、8割が40代後半以上であった。
その中で、一番感じたことは、新しいことを取り入れようとしないことであった。
もともと会社的にもマニアルなどもなく、顧客情報もデータ化されていない状況であった。歴代担当者から、口頭に近い引き継ぎ状態となっている。
また、エクセルの合計なども満足に使えないような年配の方もいた。
そうした、状況下で以下のような試みをしたが
・データ化することで顧客分析・売上分析
・SNSの活用
・他業種へのアプローチ
・IT活用の理解
・デジタル携帯媒体へのカタログ収録
結局のところ、これらのものを全て形にしたわけではないが、いくから形にしたが、最終的にはデータ等を扱える年配の方がおらず、私の退社とともに無駄になった。
結論を述べると、45歳が早期退職基準に適しているかはわからないが、新しいことを取り入れるにとても時間がかかることがわかった。
先輩方の経験はとても勉強になることもたくさんあったが、市場的にも人材不足で、IT活用が急務な状況下でありながら、進んで取り入れようとする新しいことを学ぶ姿勢がないの先輩方がリストラ対象になるのかもしれない。
もちろん50代の方でもバリバリ新しいことを取り入れてる人もたくさんいるが、多くの人は新しいことを取り入れて環境を変えるより、現状維持に甘んじている側面が強いのではないかと感じた。
だからこそ、会社は45歳以上に早期退職を募集し、若い世代を活用できるよう、しているのかもしれない。それが、全て良い政策とは思わないが、もう少し環境変化に柔軟になり、若い世代も常にアップデートできる人が増えなければ、日本の企業はグローバル的にはしんどいかもしれないと思う。
だからこそ、若い世代も年配の世代も関係なく、今後より生活に関わってくるであろう、IT技術に関しては理解する必要があると思う。
人工頭脳や、IoT家電など、ますます生活に身近になる技術を毛嫌いするのではなく、理解し取り入れる姿勢を持って生活すべきだと思う。
